コロナ禍に突入した頃からか、にわかに耳にするようになった「SDGs」。理解しているようで本質的なところがよく分からない、という方も多いのではないでしょうか。SDGsという言葉の定義を外務省のHPで確認してみましょう。
持続可能な開発目標（SDGs：Sustainable Development Goals）とは，2001年に策定されたミレニアム開発目標（MDGs）の後継として，2015年9月の国連サミットで加盟国の全会一致で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載された，2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。17のゴール・169のターゲットから構成され，地球上の「誰一人取り残さない（leave no one behind）」ことを誓っています。SDGsは発展途上国のみならず，先進国自身が取り組むユニバーサル（普遍的）なものであり，日本としても積極的に取り組んでいます。
引用元：外務省＞SDGsとは？
SDGsとは、「2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標」。「地球上の『誰一人取り残さない（leave no one behind）』ことを誓っています」、という文章が印象的ですね。
そして、このSDGsは比較的よく使われていますが、あまり広く知られていない用語に「ESG」があります。ESGとは、環境（E: Environment）、社会（S: Social）、ガバナンス（G: Governance）の頭文字を組み合わせた語で、3つの観点を重視した企業経営が必要であるという考え方を指します。
ESGとは、環境(E: Environment)、社会(S: Social)、ガバナンス(G: Governance)の英語の頭文字を合わせた言葉です。企業が長期的に成長するためには、経営においてESGの3つの観点が必要だという考え方が世界中で広まっています。
引用元：野村アセットマネジメント株式会社＞ESGとは｜簡単解説
温暖化や水不足などの環境問題、人権問題や差別などの社会問題など、人類はさまざまな課題に直面しています。こうした中、2006年のPRI（責任投資原則）発足を機に、ESGやESG投資へ社会の注目が集まりました。
持続可能で豊かな社会の実現を目指す「ESG」への取り組みは、今後も拡大していくと考えられます。
ESGとSDGs との違いが少し分かりずらいですが、ESGはSDGs達成のための手段になると捉えて差し支えないでしょう。
企業がESGに配慮した経営をすることで、SDGs 達成に貢献できる、と言うことができます。
引用元：野村アセットマネジメント株式会社＞ESGとは｜簡単解説
今回ご紹介するのは、このESG観点で企業の経営戦略を考える一冊。その名も『SDGs時代を勝ち抜く ESG財務戦略』です。財務や経営戦略といった専門用語がたくさん登場しながらも図解も多く、やわらかい言葉で書かれていて読みやすい書籍です。
こんな方にオススメ
- SDGsやESGに対する基本的な知識を得たい
- SDGs/ESGに対する企業の取り組みを知りたい
- 自社の経営戦略を立案する立場にある
- 持続可能な社会を目指す企業に投資したい
目次
本書の目次は下記のとおりです。各章のタイトル文は長めですが、中身をよく表せていると思います。第1章から第3章は基礎編、第4章から第8章は実践編という位置づけで、大きく2つに分けることができます。
第１章 社会の分断を生む株主資本主義の限界
なぜ、企業は変わらなければならないのか
第２章 ESG経営とファイナンス戦略のあり方を問う
投資家にも求められるエンゲージメントという考え方
第３章 新たに求められる投資家との対話のカタチ
非財務情報のファイナンスモデル構築に向けて
第４章 企業はどのように「ESGスコア」と向き合うべきなのか
サステナブルな事業の取り組みで企業成長を目指す
第５章 ESG/SDGs経営を実現させるための3つのヒント
環境変化に配慮した企業変革で競争優位性を獲得する
第６章 ＜ケーススタディ①＞企業を変革へと導いたリーダーたちの軌跡
11社の先進企業から学ぶ理論と実践
第７章 ＜ケーススタディ②＞「ESG評価機関」のグローバルスタンダードを知る
MSCIレポートから読み解く成功企業の取り組み
第８章 ESG/SDGs時代の「人的資本経営」のあり方
これから必要なスキル「アジリティとレジリエンス」
第1章～第3章：基礎編
まずは基礎編から。ここでは、ステークホルダー資本主義におけるグローバルな議論を踏まえながら、ESGという規範が生まれた背景、ESGに関する国際機関や関連用語を整理しています。そして、これまでの伝統的なファイナンスモデルへESG要素をどのように反映させるか、IR活動への姿勢などに言及していきます。
人類は、地球何個分の資源を消費している？
気候変動に関する話として、まず現状を理解しておく必要があるでしょう。地球温暖化という用語もすでに一般的になりましたが、大量生産・大量消費を繰り返してきた現代の人類は、地球何個分に相当する資源を消費しているのでしょうか？
さらに、地球環境は気候変動だけではなく、生態系の変化によっても緊急事態に見舞われています。国際的シンクタンクのグローバル・フットプリント・ネットワークが毎年公表している「アース・オーバーシュート・デー」は、地球の危機度合いを測る指標として非常にわかりやすいものです。アース・オーバーシュート・デーは、「地球が1年間に再生産できる生物資源を人類がすべて使い果たした日」を示しています。この自然資源の使いすぎの状態＝オーバーシュートが始まったのは1970年代のことで、以降、人間による消費量（需要）が自然による供給量を上回る状態が続いています。
引用元：保田隆明（著）、田中慎一（著）、桑島浩彰（著）『SDGs時代を勝ち抜く ESG財務戦略』（ダイヤモンド社）
オーバーシュートする日は、毎年徐々に早まっています。2020年はCOVID-19により世界各地でロックダウンや外出自粛が行われ、日常の活動が低下し二酸化炭素排出量が減少したことなどにより、史上最速を記録した2019年より３週間遅い到来となりました。しかし2021年には、再び７月29日に戻ってしまっています（図表１-９）。これは７月29日以降、翌期の自然資源に手を付けていることを意味しており、地球が1.7個必要とされていることと同義なのです。
実は、我々は地球1.7個の自然資源を消費している状況なのです。コロナ禍に伴い自然資源の消費スピードが遅くなったというのは、少し皮肉な部分がありますね。
なお、最新の値をグローバル・フットプリント・ネットワークにて確認したところ、2023年6月5日に2023年のアース・オーバーシュート・デーが発表されていました。2023年は8月2日にオーバーシュートを迎えるようです。
各年の最新値はグローバル・フットプリント・ネットワークにてご参照ください。
ESGを企業価値評価に組み込むには
第3章では、日本の製薬企業であるエーザイが、統合報告書を通じて広くステークホルダーに向けて発信している事例が紹介されています。
上場企業には、投資家が集まる株式市場から受ける評価として時価総額が付いています。簿価純資産の何倍の時価総額を付けているかを示す財務指標に簿価純資産倍率（Price Book-value Ratio：以下、「PBR」）があります。日本の上場企業のPBR平均は概ね1.2～1.3倍といった水準です。
引用元：保田隆明（著）、田中慎一（著）、桑島浩彰（著）『SDGs時代を勝ち抜く ESG財務戦略』（ダイヤモンド社）
このPBRが１を下回る企業は、極論すれば、その企業を存続させるよりも解散して残余財産を分配したほうが株主は得をするとの解釈も成り立ちます。困ったことに日本にはメガバンクをはじめPBRが１を下回っている上場企業が少なくありません。
こんなお馴染みのPBRですが、柳氏は、会計上の簿価純資産を財務資本と捉え、時価総額のうち簿価純資産を超える部分（つまりPBR１倍を超える部分）を知的資本などの非財務資本が生み出した「市場付加価値」と定義しています。IIRCが提唱する資本の概念とPBRを関連付けていることから、同氏はエーザイの統合報告書「エーザイ価値創造レポート2021」のなかで「IIRC-PBRモデル」と命名しています（図表３-５）。
IIRC-PBRモデルというのは、エーザイの柳良平CFOが独自に確立した価値創造モデルです。PBRが1を下回る企業が多いという事実は、東証がPBR1倍割れの企業に改善策の開示を要請した記事が大きく報道されたことによって、これまでよりも世の中に広く知られることになりました。
このエーザイの統合報告書「エーザイ価値創造レポート2021」に関する分析を読んでいると「なるほどな～」と考えさせられることが多いです。実際、著者は画期的とさえ述べています。
エーザイのIIRC-PBRモデルは、企業のESG施策が株主価値に与える影響を概念的に説明したに過ぎませんが、同社が公表しているESG関連の測定指標KPIとPBRの関係は画期的といえます（図表３-７）。
引用元：保田隆明（著）、田中慎一（著）、桑島浩彰（著）『SDGs時代を勝ち抜く ESG財務戦略』（ダイヤモンド社）
どのようにIR活動を進めていけばよいのか
さて、多くの企業がESGを意識してIR活動を行っていますが、誤ったアピールをしてしまえば「グリーンウォッシュ」の烙印を押されてしまいます。「グリーンウォッシュ」とは、企業がグリーンやサステナビリティ、SDGsを謳っておきながら、それらに整合しない行動をすることです。
グリーンウォッシュの批判を受けないためには、どのようなことを考慮すればよいのでしょうか。ここでは、Z世代を巡る世界の動きについて引用します。
したがって、ESG/SDGsが中心となるファイナンス戦略のIRでは、自社にとって都合の良いところだけをきらびやかに魅せるのではなく、課題をも客観的に分析し、事業機会につなげる戦略を明らかにする正直で真摯な姿勢が求められます。
引用元：保田隆明（著）、田中慎一（著）、桑島浩彰（著）『SDGs時代を勝ち抜く ESG財務戦略』（ダイヤモンド社）
つまり、ESG/SDGsの世界において、ステークホルダーは企業に対して「本物」であることを求めているのです。日本では少子化ばかりがクローズアップされるため霞んで見えますが、世界ではZ世代が全人口のおよそ３分の１を占めています。社会のあらゆるコミュニティや市場で存在感も影響力をも持ちつつあるのがZ世代といえるでしょう。このZ世代はことのほか、うわべだけの見せかけを嫌うため、企業がオーセンティック（本物）であるかどうかを注視しています。言行不一致であればすぐに見抜きます。
ESG/SDGsに関心を持つZ世代が世界の全人口の3分の1を占めるという事実に加えて、次の指摘は日本にとって重要であるといえるでしょう。
そのアプローチは「ESGの潮流はビジュアルでそのインパクトを目にすべき」です。なぜなら東京証券取引所を抱える日本取引所グループが毎月公表している投資部門別売買状況を確認するとわかりますが、日本株の売買の６～７割は海外機関投資家によって行われており、海外機関投資家の運用資金の多くは海外の一般消費者の余資運用や年金を原資としています。
引用元：保田隆明（著）、田中慎一（著）、桑島浩彰（著）『SDGs時代を勝ち抜く ESG財務戦略』（ダイヤモンド社）
したがって、それらの運用方針には、一般消費者の民意が何らかの影響を与えることになります。日本にいると、海外での出来事がビジュアルで報道されることは極めて稀です。しかし、百聞は一見にしかず、Black Lives Matterや、2021年にイギリスで開催されたCOP26（国連気候変動枠組条約第26回締約国会議）における若者たちのデモ活動など、日本でも報道されてはいますが、ビジュアル付きで報道される時間はさほど多くはなく、その影響度のマグニチュードは日本では正確に理解されていません。
日本株の売買状況を調べてみると、その過半数を超える取引が海外の機関投資家によるもの、ということです。Z世代の台頭はESG投資においても無視できないものとなっていることがよく分かります。
第4章～第8章：実践編
第4章以降の実践編では、より具体的な取り組みを学べるようケーススタディを提示しています。最後のまとめでは、人的資本のマネジメントにも言及し、より包括的な組織戦略を実践するヒントを得ることができるでしょう。
GoogleのESG施策
Googleといえば、「ググる」という言葉からも分かるように、かなり多くの日本人が日常的にその検索サービスを利用している会社です。このGoogle、大量のサーバーを稼働させているために電力消費量が非常に高いという状況にありました。
「私たちは環境災害によって地球を終わらせたくありません。私たちは皆同じ宇宙船地球にいて、有害な排出物削減に精力的に取り組む必要があります」
2007年当時、グーグルはウェブ検索サービスの全米シェアが半分以上を占め、さらなる海外展開も進めていましたが、同社のサーバーが全世界で消費する電力量は年間推定500GWhであり、これは日本の17万世帯が１年に用いる電力量とほぼ同量となっていました。
引用元：保田隆明（著）、田中慎一（著）、桑島浩彰（著）『SDGs時代を勝ち抜く ESG財務戦略』（ダイヤモンド社）
さらに、2011年に公表した温室効果ガスの排出量は約150万トンに上りました。膨大な電力使用と温室効果ガス排出に対応するため、よりサステナブルなエネルギー調達体制を構築することが、創業10年の会社に早くも重い課題として突き付けられたのです。
Googleは2007年当時より、世界的な環境問題に対する懸念を示していたようです。これは日本のSDGsの流れからみてもかなり早く着目されていたということを意味します。
たとえば、同じくGAFAMの一つとして知られるAmazonが、AWS（Amazon Web Service）というクラウドサービスを日本で提供しはじめたのは、東日本大震災直前の2011年3月2日です。
クラウドサービスの利用によって二酸化炭素の排出量は削減できるといわれていますが、Googleの危機感はAWSの日本上陸よりも4年早かったということになります。
Googleは電力消費量の増加に伴う二酸化炭素排出量の増大に対応するために、事業に用いるエネルギーをすべて再生可能エネルギーで賄う計画を立て、再生可能エネルギー購入事業者とPPA（電力購入契約）を結びました。ここですごいのが、取引市場が未成熟であった台湾などの地域では、なんとGoogleから行政に対して働きかけを行い法改正をしたうえで目標を達成したということです。
このような取り組みの結果として、2019年末時点で４万GWhものPPAを発電事業者と結び、2017年から2020年まで、事業活動における年間電力消費量の100%を再生可能エネルギーで賄うことに成功しました。これは2013年から2018年の５年間だけでも年間電力消費量が３倍に伸びた同社にとっては、偉業ともいえるでしょう。
引用元：保田隆明（著）、田中慎一（著）、桑島浩彰（著）『SDGs時代を勝ち抜く ESG財務戦略』（ダイヤモンド社）
ネスレのESG施策
本書では、Googleを含む計11社をケーススタディの対象としています。そのでも、大変評価の高い企業の一つにネスレが挙げられるでしょう。本書の第２章には次のような記述があります。
第６章のケーススタディで取り上げるネスレとシーメンスも、事業ポートフォリオの組み替えが巧みです。
引用元：保田隆明（著）、田中慎一（著）、桑島浩彰（著）『SDGs時代を勝ち抜く ESG財務戦略』（ダイヤモンド社）
直近20年間で事業ポートフォリオの構成が変化しているのはネスレもダノンと同様で、過剰摂取が健康を害することにつながりかねない加工食品や菓子類の割合は減り、栄養食品やペット用品の構成が高くなっています（図表２-12）。
なお、ネスレの事業ポートフォリオ戦略は、売上高は20年前とくらべてほとんど変わらないものの、2000年度に13.6%だったEBITDAマージンは2020年度には21.6%という食品業界としては驚異的な水準にまで向上しており、このように収益性が高くなっている点が特徴です。これを受けて、2000年以降、株価は一貫して上昇を続けており、2021年10月８日時点の時価総額は3,143億フラン（約41兆円）と日本のトヨタ自動車（同日の時価総額31兆円）より高くなっています。
実際、事業ポートフォリオの内訳を見ていると、売上高の構成比率が20年間で加工食品（18%から14%へ低下）、菓子類（14%から8%へ低下）で下がっていることが分かります。加工食品と菓子類でまとめると32%から22%へ低下しているということなので、構成比率を占める割合でいえば約3割減ということになります。
新規事業、積極的なM&Aを通じて、同社の事業ポートフォリオがまさにESG的なものに変化してきていることは、第２章で見てきたとおりです。成熟事業をキャッシュカウ（Cash Cow）化し、そこから安定的に生み出されるキャッシュを新規事業やM&Aに投資していくという明確な事業投資戦略を有しています。
引用元：保田隆明（著）、田中慎一（著）、桑島浩彰（著）『SDGs時代を勝ち抜く ESG財務戦略』（ダイヤモンド社）
まさにPPMを絵に描いたような企業です。コストコントロールも上手で、構造的なコスト削減、価格の再設定、事業ミックスの改善などを連続的に行うことで、継続的なコストの効率化に取り組んでいます。本書で何度も登場しているネスレですが、それほどに、手本となる経営をしています。
そしてこのネスレ、2020年時点では女性に焦点を当てたダイバーシティの推進は完了という位置づけのようです。なんと羨ましい…もはや女性の地位向上はすでに浸透した、ということなのでしょう。
翌年の2014年のマテリアリティマトリックスでは、女性の力は重要とやや重要のあいだに移動しており、マテリアリティの程度は下がりました。それは同社での女性の登用比率が上がったことの裏返しでもありました。
引用元：保田隆明（著）、田中慎一（著）、桑島浩彰（著）『SDGs時代を勝ち抜く ESG財務戦略』（ダイヤモンド社）
そして、2017年には公平な雇用とダイバーシティ＆インクルージョンが同社の企業文化にとっての重要ファクターであると記載され、2020年のマテリアリティマトリックスではWomanという単語はもう登場しません。
取締役会に占める女性比率と業績の関係性
最後に、取締役会に占める女性比率が上がるとどのような変化が訪れるのかについての記述を少しだけご紹介します。
なお、Joecks他（2013）の報告では、取締役会の女性比率を向上させはじめた当初は企業の業績にはネガティブな影響があること、また、女性比率が10%を超えない企業では、業績パフォーマンスは低下する可能性があることを報告しています。どうやらお飾りで１人、２人と女性を取締役会に入れるだけでは意味はない、むしろ業績にマイナスになる可能性すらあるということで、日本企業への警鐘になりそうです。
引用元：保田隆明（著）、田中慎一（著）、桑島浩彰（著）『SDGs時代を勝ち抜く ESG財務戦略』（ダイヤモンド社）
興味深いのは、女性取締役の比率を上げようと考えて数名だけ任命した場合には、業績に負の影響を及ぼすという点です。これが事実であるならば、「女性を取締役会に加えると業績が下がる」という実感がある投資家は一定数存在するといえそうです。
ESGに関する研究は現在進行形で行われており、地域や業界などさまざまな要因による影響も考えられることから、未だはっきりとした結果が得られていないのが実情のようです。複数の研究をレビューしていくと、ある研究とは矛盾する結果が示されていることもあるということです。
なんにせよ、ESG/SDGsの流れは長期間に亘って継続し、一度生じた流れが後戻りする可能性は低いといえるでしょう。最新情報をキャッチし続ける必要性を認識しつつ、最初の一歩として本書を手に取ることは大変有意義であると思います。
関連書籍
- 國貞克則『新版 財務3表一体理解法』（朝日新聞出版）：今回ご紹介した『SDGs時代を勝ち抜く ESG財務戦略』は、タイトルに「財務」と記されているものの「財務」に特化した内容ではありません。基本的知識を学びたい方は、大ベストセラーとなった本書のような入門書を手に取ることをオススメします。
- エリザベス・ズーノン（イラスト）、ミランダ・ポール（著）、藤田千枝（翻訳）『ポリぶくろ、1まい、すてた』（さえら書房）：SDGsの「環境保護」「責任ある消費」、そして「女性のエンパワーメント」が込められた、事実をもとにした絵本です。2020年青少年読書感想文全国コンクール課題図書にもなりました。
最後までお読みいただき有り難うございました！
♪にほんブログ村のランキングに参加中♪
